オフィスの災害対策その1 備蓄ってどのくらい必要? 

こんにちは。いとちゃんです。
今回は災害に対するオフィスが備えておくべきことを紹介していきます。

災害はいつ起きても不思議ではありません。
そうすると災害が起きたときに以下にダメージを小さくするか。が大事になってきます。

地震、水害など起こった時に、以下の8つのポイントの対策をする必要があるのですが、
今回は⑦オフィスに留まるに必要な備蓄品についてお伝えしていきます。

①家具や機器を固定する
②消火する
③脱出する、衝撃から身を守る
④救出する・手当てする
⑤防水をする
⑥状況を把握、共有する
⑦オフィスに留まる
⑧オフィスから避難、帰宅する

備蓄量の目安は3日分

備蓄量の目安は3日分と言われています。
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発災後3日間は救助・救出活動を優先させるため、従業員などの一斉帰宅が救助・救出活動の妨げにならないよう
発災後3日間は企業等が従業員を施設内に待機させる必要があり、
このことから備蓄量の目安は3日分と言われています。

一人当たりに必要な備蓄量は?

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1人当たりの目安を記載しますが、震災の長期化に備え、3日以上の備蓄の検討や、
外部の帰宅困難者のための備蓄なども考える必要があります。

1.水
1人当たり1日3リットル
(ペットボトル飲料など)

2.主食
1人当たり1日3食
(アルファ米、クラッカー、乾パン、カップ麺など)

3.毛布 
1人当たり1枚
4.その他物資
簡易トイレ、衛生用品
敷物(ビニールシート等)
携帯ラジオ、懐中電灯、乾電池
救急医療薬品類

まとめ

いかがでしたでしょうか?
必要な備蓄量は、3日間が基本的な目安となりますので参考にしてみてください。

 

備蓄品としてではなく、オフィスに軽食のお菓子やペットボトル飲料など置いておくと、
もしもの時に使用することもできます。
今回は必要な量の目安をお伝えしましたが、
次回以降オススメ商品などもご紹介させていただきます!

 

 

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この記事を書いたひと

いとちゃん

コワーキング型Co-innovationスペース『COHSA SHIBUYA』のコミュニティマネージャー。 COHSAのユーザーさんとの交流の中で発見した、おしごとをたのしくする情報を発信していきます。